ChatGPT Images 2.5は商用利用できる？透かし

結論：規約上は商用利用できる。ただし2つ注意がある

ChatGPT Images 2.5 で作った画像は、OpenAI の利用規約上、出力に関する権利が利用者に譲渡され、印刷物・広告・グッズなどの商用利用も広く認められています（OpenAI 利用規約）。新モデルは2026年9月8日（米国時間）に発表・ロールアウトが始まったばかりですが、権利の扱いそのものは従来と同じ枠組みです。「仕事で使っていいのか」への答えは、規約の面では「使ってよい」です。

ただし実務では、注意すべき点が2つあります。1つめは、規約上あなたのものであることと、その画像に著作権法上の権利が発生することは別の問題だということ。2つめは、生成画像には不可視の電子透かしと来歴メタデータが入るということです。どちらも「使えない理由」ではありませんが、知らずに納品すると後から揉める余地が残ります。

この記事では、規約と著作権法を分けて整理し、透かしの仕組みと、クライアントに渡す前に確認したい5項目までをまとめます。新機能そのものについてはChatGPT Images 2.5の使い方とSketchなど新機能の解説を合わせてご覧ください。

規約上の扱い：出力の権利は利用者にある

OpenAI の利用規約は、入力（Input）と出力（Output）の扱いをはっきり定めています。利用者と OpenAI の関係においては、適用法が認める範囲で利用者が入力の権利を保持し、出力を所有する。そして OpenAI は、出力に対して自社が持ちうる権利・権原・利益を利用者に譲渡する、という組み立てです（Terms of Use）。

この条項があるため、生成した画像をチラシに刷る、広告バナーに使う、Tシャツにプリントして販売する、といった商用利用について、OpenAI 側から追加の許諾を取る必要はありません。有料プランでなければ商用不可、といった線引きも規約上は置かれていません。ここは素直に読んで問題ない部分です。

なお、実務で見落としやすいのが「適用法が認める範囲で」という留保です。これは規約が万能ではないことを OpenAI 自身が明記している箇所で、後述する著作権法の話につながります。規約は OpenAI との間の取り決めであって、第三者との関係まで保証するものではありません。

規約が認めていないこと

権利が譲渡されても、利用ポリシーの制限は別に効きます。実務で引っかかりやすいのは次の3つです。

• 他者の権利を侵害する内容：既存のキャラクター、他社のロゴ、著作物をそのまま再現するような使い方。
• 実在の人物を誤認させる描写：同意のない人物や組織のなりすまし、AI が関与していることを隠す表現。
• 有害・違法なコンテンツ：ポリシーで明示的に禁止されている領域。

つまり「生成できたから使ってよい」ではありません。生成そのものは通っても、出来上がった画像の中身が他人の権利に触れていれば、責任は使う側に残ります。この点はAI画像生成をビジネスで使う方法と著作権リスクの整理でも同じ結論になります。

著作権法上は「持っている」とは限らない

ここがこの記事でいちばん誤解の多いところです。規約による「所有」は、OpenAI があなたに対して権利を主張しないという約束にすぎません。その画像に著作権が発生しているかどうか、第三者に対して独占を主張できるかどうかは、各国の著作権法が決める別の問題です。

米国著作権局は AI 生成物の登録可否について、一連のガイダンスと判断を公表しています（U.S. Copyright Office: Copyright and Artificial Intelligence）。そこでは、人間の創作的な寄与がある部分と、機械が生成した部分を切り分けて扱う考え方が取られています。日本でも、生成物に著作権が認められるかは創作的寄与の程度によるという整理で語られることが多く、プロンプトを1行入れただけの画像と、下絵を描き何十回も指示を重ねて仕上げた画像を同じには扱えません。

私たちは弁護士ではないので、ここから先を断定はしません。個別の画像について著作権が認められるかは、作り方と用途によって結論が変わりますし、重要な案件では専門家に確認するのが確実です。実務として大事なのは、法的な白黒をつけることではなく、「独占できない可能性がある」という前提で用途を選ぶことだと考えています。

独占が要る用途かどうかで線を引く

この前提を置くと、判断は驚くほど単純になります。他人が似た画像を作って使っても困らない用途なら、リスクはほとんどありません。ブログのアイキャッチ、サイトの背景やイメージカット、社内資料の挿絵などがこれにあたります。AIブログのアイキャッチ画像を生成する方法のような使い方は、この線の内側です。

逆に、ロゴ、商品パッケージ、キャラクター、シリーズものの世界観など、「他社に真似されたら止めたい」種類の画像は慎重に扱うべきです。第三者に独占的に使わせる前提で納品する場合、著作権が主張できないと後から分かったときに困るのは受け取った側です。制作会社としては、この種の用途では AI 生成をベースにするにしても、人の手による作り込みを重ねる、あるいは商標など別の枠組みで守れるかを先に検討します。

SynthID と C2PA：画像に何が残るのか

OpenAI は2026年5月19日に、C2PA への参加と SynthID の統合を発表しています。ChatGPT Images 2.5 で新しく始まったものではなく、2.5 でも継続して全面的に適用されている、というのが正確な理解です。ChatGPT・API・Codex のいずれで生成した画像にも入ります。

2つは役割が違い、補い合う二層構造になっています。

要するに、情報量の多い C2PA は落ちやすく、情報量は少ないが頑丈な SynthID が下支えする、という設計です。片方が消えてももう片方が残る形になっているため、「メタデータを削除したから生成物だと分からなくなる」とは考えないほうが安全です。テキスト側の似た話はAI生成テキストの透かしと実務上の注意点にまとめています。

「透かしは消せるのか」への答え

検索でよく見かける問いなので、仕組みの側から正面から答えます。C2PA のメタデータは、スクリーンショットや SNS への再アップロード、一部の画像編集ソフトでの保存によって剥がれることがあります。これは意図的な回避というより、メタデータを保持しない処理系を通れば自然に落ちる、というだけの話です。

一方 SynthID は、画像のピクセルそのものに埋め込まれる方式で、そうした変換を越えて残るように設計されています。したがって「メタデータが消えた＝AI 生成の痕跡が全部消えた」ではありません。なお、具体的な除去・回避の手順はこの記事では扱いません。規約に反するうえ、そもそも隠す前提で使うこと自体が実務上のリスクだと考えているためです。

もっと大事なのは、透かしが残るかどうかにかかわらず、その画像が AI 生成であるという事実は変わらないという点です。取引先から後で聞かれたときに説明できるか。開示が必要な契約になっていないか。判断すべきはそちらで、痕跡が消せるかどうかは本質ではありません。

納品前に確認する5項目

ここからは実務の話です。制作の現場で AI 生成画像を外に出すとき、最低限この5つを見ています。慣れれば1枚あたり1分もかかりません。

4つめの開示は、迷ったら先に聞くのが結果的にいちばん早いです。後から発覚するより、最初に「この部分は生成AIで作っています」と伝えたほうが、ほとんどの取引先は問題なく受け入れてくれます。

記事の途中で恐縮ですが、Mihata ではホームページ制作も行っており、こうした画像の扱いも含めてサイトを一緒に組み立てています。良いサービスだと思っておりますので、よろしければ合わせてご覧いただけたら嬉しいです。

業種によっては「使わない」判断もある

ここまで使う前提で書いてきましたが、正直に言えば、AI 生成画像を採用しないほうがよい場面もあります。メリットだけ並べるのはフェアではないので、そちらも書いておきます。

ひとつは、実物であることが価値の中心にある業種です。飲食店の料理写真、不動産の物件写真、施工事例、スタッフ紹介。ここに生成画像を混ぜると、来店したお客様との落差がそのままクレームになります。撮影費を惜しむところではありません。

もうひとつは、信頼そのものが商材の業種です。医療、士業、金融など、「誠実さ」を見せることが受注につながる領域では、AI で作ったと分かる写真が並んでいるだけで印象を損ねることがあります。サイト全体で受け取られる印象の問題なので、画像単体の良し悪しでは判断できません。

現実的な落としどころは使い分けです。抽象的なイメージカット、図解の背景、コラムのアイキャッチ、コンセプトを伝えるビジュアルは AI で十分。実体を写すべきものは撮る。この線引きさえ決めておけば、規約も著作権も透かしも、そこまで悩まずに済みます。

自社の場合はどこまで使ってよいのか判断がつかない、という段階でも構いません。用途をうかがえたうえで、使える範囲と避けたほうがよい範囲を一緒に整理します。